調査会社「SensorTower」 は25日に報告を発表し、同社の統計データによると、2021年上半期に終末サバイバルを題材にしたスマホゲームは、App StoreとGoogle Playでの売上は11億ドルを超え、2019年上半期に比べて167％増となり、スーパーヒーローを題材にしたスマホゲームに代わって最も売上の高いスマホゲームの題材となったという。
2021年上半期、全世界で最高の売上を記録した終末サバイバルを題材にした5つのスマホゲームは、全て中国の開発チームが開発したもので、ゲームの遊び方もそれぞれの特徴がある。
これらのゲームには、「FunPlus」社の『State of Survival』、「37Games」の『末日喧囂』、「ネットイース」の『ライフアフター』、「LONG TECH NETWORK」の『ラストシェルター』などが含まれている。
「SensorTower」によると、アメリカや日本のコミックの影響を受け、スーパーヒーローの題材は、特にアメリカや日本のゲームメーカーに人気がある題材となっている。
2019年上半期、全世界で主流になっている７つのゲーム題材のうち、スーパーヒーロー題材のスマホゲームの売上は6.9億ドルで、他の題材を大きく上回っていた。しかし、著作権等に関わる問題もあり、この題材のゲームには少なからぬの制約が存在している。そのせいで、過去2年間でスーパーヒーロー題材のゲームの売上は12%増にとどまっているという。
長年にわたる映画やテレビドラマの影響で、ゾンビを代表的な要素とする終末サバイバル題材は多くのファンを持ち、著作権に縛られないことから、近年では沢山のメーカーに注目されている。
数々の有名なゲームに牽引され、終末を題材にしたスマホゲームの売上は2019年上半期の4億3000万ドルから今年上半期の11億4000万ドルへと増加し、2年間で167%の増加となり、７つの主流ゲーム題材の全体売上で占める割合は29.7% から45.6％へと上昇した。
終末サバイバルを題材にしたスマホゲームの最大の市場は米国であり、2019年上半期の1億1000万ドルに対し、2021年上半期には4億2000万ドルに達し、全世界の売上の36.6%を占めている。
日本市場は1億4000万ドルの売上で2位となり、全世界の売上の12.3%を占めた。3位は中国市場で、2021年の総売上高は2019年に比べて32%減少した。